
カスタマージャーニーとは、顧客が製品やサービスを認知してから購入に至るまでの、思考や感情、行動のプロセスを可視化するマーケティング手法です。また、カスタマージャーニーを可視化したものをカスタマージャーニーマップと言います。
カスタマージャーニーを活用することで、企業は顧客との適切なタッチポイント(接点)を見極め、施策を展開していくことが可能になります。そして、この考え方は、オウンドメディアやWebサイトのコンテンツ戦略を立てる上でも重要な役割を果たします。
本記事では、カスタマージャーニーの基礎知識から、事業の成果につながるカスタマージャーニーマップの作り方、そして重要な「作ってから」の運用法まで解説します。
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この記事はこんな人におすすめ
- 自社でコンテンツマーケティングの戦略を立てたい方
- カスタマージャーニーマップの具体的な作り方を知りたい方
- Webサイトやオウンドメディアの改善方法を探している方
- カスタマージャーニーとは?
- カスタマージャーニーはなぜ必要? 主な4つのメリット
- 成果につながるカスタマージャーニーマップの作り方
- カスタマージャーニーは作ってからが本番!運用の3つのポイント
- メディアの戦略設計ならはてなにお任せ!
カスタマージャーニーとは?

カスタマージャーニーは、顧客が製品やサービスを認知し、興味を持ち、最終的に購入や契約に至るまでの一連のプロセスを「旅(Journey)」に見立て、その中で顧客がどのように考え、何を感じ、どう行動するのかを時系列で可視化する考え方、またはマーケティング手法そのものを指します。
このプロセスを深く理解することで、顧客がそれぞれの段階で何を本当に求めているのかを正確に把握し、最適なタイミングで最適な情報を提供する、顧客中心のアプローチが可能になります。
そして、この一連の旅のプロセスを具体的な図や表として一枚にまとめたものが「カスタマージャーニーマップ」です。
顧客の行動の背景にある思考や感情といった、データだけでは見えにくいインサイトを深く理解し、関係者全員で共有するための戦略的なツールとして活用されます。
BtoBとBtoCにおけるカスタマージャーニーの違い
カスタマージャーニーを考える上で、自社のビジネスがBtoBかBtoCかによって、その性質が大きく異なることを理解しておく必要があります。
個人の消費者を対象とするBtoCの購買プロセスは、比較的短期間で完結し、個人の興味関心や感情的な要因に大きく左右される傾向があります。
一方、法人を対象とするBtoBのカスタマージャーニーは、購買までのプロセスで複数の部署や役職の意思決定者が関与するため、検討期間が数ヶ月から一年以上に及ぶことも珍しくありません。高額商材やサービスが対象になることも多いため、そこでの判断基準は、論理的な整合性や費用対効果が問われがちです。
この根本的な違いを理解しないまま、BtoCと同じような感覚でマーケティング施策を適用してしまうと、せっかくのコンテンツやアプローチも的外れなものに終わってしまいがちです。
BtoB特有の複雑な購買プロセスを紐解き、製品の利用者から決裁者まで、関係者全員が納得できるような道筋を描くことが、成果につながるカスタマージャーニーマップ作成の重要な第一歩となります。
カスタマージャーニーはなぜ必要? 主な4つのメリット
顧客の購買行動が多様化・複雑化する現代において、もはや担当者の感覚や過去の成功体験だけに頼ったマーケティング活動には限界があります。
企業側の「きっとこうだろう」という思い込みと、顧客が実際にたどる道のりには、しばしば大きなギャップが生まれてしまうからです。
こうした情報過多な現代で最適なアプローチを行うためにも、カスタマージャーニーは重要な役割を果たします。また、カスタマージャーニーの活用は単に顧客を漠然と理解するためだけではなく、ビジネスを成長させるための具体的なメリットも存在します。

1. 顧客理解と顧客目線の獲得
まずは、顧客を深く理解していくことで、企業本位ではなく「顧客目線」を獲得できることが挙げられます。
企業担当者の中には「顧客のことは理解しているつもり」という思い込みに陥ってしまうこともしばしば考えられます。しかし、カスタマージャーニーマップを作成するプロセスを通じて、顧客が商品を認知し、購入に至り、さらにはファンになるまでの一連のプロセスを時系列で可視化していくため、単なる思い込みではない顧客像が描かれていきます。
それぞれの段階で顧客が「どのような情報に触れ」「何を考え、どう感じ」「どのような行動をとるのか」を具体的に描き出すことで、これまで見過ごされてきた顧客のインサイト(隠れたニーズや不満、課題)を発見できます。この顧客への深い共感が、価値ある顧客体験を提供する第一歩となります。
この深い顧客理解から得られるインサイトこそが、顧客の心に響くコンテンツやサービスを企画する源泉となり、競合との明確な差別化にもつながります。
2. 部署間の連携強化(社内で認識の統一が可能に)
カスタマージャーニーマップは、部署の壁を越えて「共通の顧客像」を認識するための強力なツールにもなります。
マーケティング、インサイドセールス、営業、カスタマーサポートなど、顧客と接点を持つ各部署は、それぞれ異なる視点で顧客を見ている可能性があります。 そのため、同じ顧客に対する認識が部署ごとにバラバラになってしまい、結果として連携が取りにくかったり、一貫性のないアプローチに陥ってしまったりすることは少なくありません。
カスタマージャーニーマップは、顧客の行動、思考、感情を誰もが一目で理解できるように可視化した「共通言語」として機能します。
このマップを全部署で共有することで、全社で一貫した顧客像が生まれ、各部署が「今、顧客は旅のどの段階にいるのか」を正確に把握し、その状況に合わせた最適なアプローチを取れるようになります。
例えば、マーケティング部門が獲得した見込み顧客の熱量を営業部門が正しく理解し、スムーズな商談へと繋げるといった、部門間の理想的な連携が実現しやすくなります。
3. KPIが明確になる
顧客の行動と心理の変遷を可視化することで、各段階で達成すべき目標、すなわちKPI(重要業績評価指標)が明確になります。
カスタマージャーニーの各フェーズ(例:認知・興味関心・比較検討・購入・利用継続)において、顧客にどのような状態になってほしいのかが具体化されるため、そこに紐づく適切なKPIを設定しやすくなります。
- 認知段階: Webサイトへの新規セッション数、SNSでのインプレッション数 など
- 比較検討段階: 製品資料のダウンロード数、価格ページの閲覧数 など
- 利用継続段階: リピート購入率 など
カスタマージャーニーに基づいてマーケティング戦略を設計することで、各フェーズで「何を目的とし」「どのような状態を達成すべきか」が具体的に定義され、各施策が目的に向かって正しく実行されているかを、感覚ではなく客観的な数値で測れるようになります。
また各タッチポイントで計測すべき指標が明確になることで、施策の効果検証が容易になり、データに基づいた改善サイクル(PDCA)を回せるようになります。 さらに、実際に測定されたKPIは、マップ作成時に立てた「顧客はここでこう動くはずだ」という仮説を検証するための重要な情報源となります。 データと現実のギャップを分析することで、より精度の高いカスタマージャーニーマップへと継続的に改善していくことが可能になります。
4. 無駄なコストとリソースの削減
最後に、無駄なコストとリソースを削減し、ROI(投資収益率)を最大化できるというメリットがあります。
カスタマージャーニーマップがない状態では、各部署が顧客の全体像を見ないまま、場当たり的な施策を打ってしまうことがあります。 「とりあえずSEO記事を増やそう」「とにかく広告を出稿してみよう」といった目的の曖昧な施策は、貴重な時間と予算の無駄遣いにつながりかねません。
カスタマージャーニーマップは、顧客の各フェーズにおいて「今、本当に何をすべきか」を示してくれます。 これにより、インパクトの大きい重要な施策にリソースを集中させることができ、マーケティング活動全体の効率を大幅に向上させます。 施策の優先順位が明確になるため、成果が出るまでのスピードアップも期待できるでしょう。
結果として、限られた予算や人員といった貴重なリソースを最適配分することで、費用対効果の高いマーケティング活動が可能になります。
このように、カスタマージャーニーマップは顧客理解を深めるだけでなく、組織全体のマーケティング活動を最適化する力を持っています。それでは、実際に成果につながるマップはどのようにして作れば良いのでしょうか。
成果につながるカスタマージャーニーマップの作り方
ここからは、実際に成果に繋がるカスタマージャーニーマップの作り方を、具体的な手順に沿って紹介します。 ステップを着実に踏むことで、戦略の基盤となる精度の高いマップを作成することができます。

1.ゴール設定:誰をどこに導くのか
カスタマージャーニーマップ作成の最初のステップは、このマップを使って「誰を」「どこに」導きたいのか、具体的なゴール(KGI・KPI)を設定することです。 ここが曖昧だと、マップ全体の方向性が定まらず、効果的な施策を導き出すことが難しくなります。
単に「売上を上げる」といった漠然とした目標ではなく、「自社メディア経由の新規リードを3ヶ月で50件獲得する」「Webサイトからの問い合わせ率を現状の1.5%から2.0%に改善する」といった、具体的で測定可能な数値を定めることが重要です。
同時に、「誰を」の部分、つまり自社が最もアプローチしたいターゲット層を明確に定義します。 ゴールとターゲットが明確になることで、初めて顧客の旅の終着点が定まるのです。
2.ペルソナ設定:顧客像の描き方
次に、ゴール設定で定めた「誰を」の部分を、より具体的に深掘りするためにペルソナを設定します。 ペルソナとは自社の商品やサービスを利用する典型的な顧客像を、具体的な人物として詳細に設定したものです。

<ペルソナで設定する項目(BtoBの例)>
- 基本情報: 名前、年齢、役職、所属部署
- 業務内容: 担当業務、役割、責任範囲
- 課題: 業務上で抱えている具体的な課題や悩み
- 情報収集: 課題解決のために利用する情報源(Webサイト、業界紙、展示会など)
- 価値観: 仕事をする上で重視すること、意思決定の基準
- 関係者: 上司や決裁者との関係性、社内での影響力
特にBtoBマーケティングにおいては、製品を実際に利用する担当者だけでなく、導入の決裁権を持つ役員、導入プロセスに影響を与える情報システム部門の担当者など、購買プロセスに複数人が関わることが一般的です。
そのため、特定のペルソナを設定するのではなく、複数のペルソナを設定することが重要です。これにより、購買に関わる各関係者の異なる立場や心理、行動を深く理解し、それぞれに響くアプローチを考えることが可能になります。
3.購買フェーズの定義と可視化:顧客の行動を分解
ペルソナがゴールに至るまでの道のりを、いくつかの「フェーズ(段階)」に分解します。 このフェーズ分けが、カスタマージャーニーマップの骨格(横軸)となります。一般的な購買プロセスを参考にしつつも、自社の顧客の実際の行動に合わせてカスタマイズすることが重要です。
<一般的なBtoBの購買フェーズ>
- 課題認識: 自社の課題やニーズに気づき始める段階。 「〇〇 業務 効率化」などの漠然としたキーワードで検索を始めます。
- 情報収集: 課題を解決するための手段や方法を探し始める段階。 解決策の選択肢を広く集め、他社サービスとの比較検討が始まります。
- 比較検討: 複数の選択肢の中から、自社サービスが有力な候補となる段階。 「〇〇 ツール 比較」「〇〇 料金」など、より具体的なキーワードで詳細な情報を収集します。
- 意思決定: 導入するサービスを最終的に決定し、申し込みや契約に至る段階です。
- 導入・運用: サービスを実際に利用開始し、その価値を実感しながら継続的に利用する段階です。
これらのフェーズをマップの横軸に配置することで、漠然としていた購買プロセスが、明確な道筋として可視化されます。
4.行動・思考・感情の洗い出し
マップの骨格となるフェーズを設定したら、次はその中身を埋めていきます。各フェーズにおいて、設定したペルソナが具体的に「どのような行動を取るか」「何を考えるのか」「どのような感情を抱くか」を記述していく、マップ作成の中心的な作業です。
ここで最も重要なのは、これらを単なる憶測で埋めないことです。 既存顧客へのインタビューやアンケート、営業担当者へのヒアリング、Webサイトのアクセス解析データ、カスタマーサポートの問い合わせ履歴など、客観的な事実やデータに基づいて記述することで、マップの信頼性が格段に高まります。 このプロセスを通じて、顧客の隠れたインサイトが浮き彫りになってくるのです。
<埋めていく中身の例>
- 行動: Webサイト訪問、特定の記事の閲覧、資料ダウンロード、セミナー参加など
- 思考: 「このツールは自社の課題を解決できるのか?」「費用対効果は合うだろうか?」など
- 感情: (課題認識フェーズでの)不安、焦り、(比較検討フェーズでの)期待、納得、疑問など
5.施策・KPIの整理:フェーズごとにアプローチを設計
顧客側の行動・思考・感情を洗い出したら、それに対して自社が取るべきアプローチを設計します。各フェーズで顧客が抱える疑問や不安を解消し、次のフェーズへとスムーズに進んでもらうための具体的なマーケティング施策をマッピングしていきます。
同時に、その施策が本当に効果を上げているのかを測るためのKPI(重要業績評価指標)を設定することも不可欠です。 設定したKPIを定期的に計測し、現状を把握することで、効果的なPDCAサイクルを回せるようになります。
- 施策: 顧客に最適な情報や体験を提供するための具体的なアクション。
- 例:「導入事例記事の公開」「無料ウェビナーの開催」「営業担当からの電話フォロー」など。
- KPI: 施策の効果を客観的な数値で測るための指標。
- 例:「特定記事のセッション数」「ホワイトペーパーのダウンロード数」「商談化率」など。
6.カスタマージャーニーマップを自社の戦略に落とし込む
カスタマージャーニーマップが完成したら、具体的な戦略へと落とし込む作業が欠かせません。 特にコンテンツ戦略において顧客のフェーズ毎に適切なアウトプットを提供するためにも、カスタマージャーニーマップを活用していきましょう。
オウンドメディアを運営している場合、このマップは「いつ、誰に、どんなコンテンツを届けるべきか」を教えてくれる設計図になります。また、コンテンツの効果を測定するために、各ステージの目的に合ったKPIを設定します。
ここからは、オウンドメディアのコンテンツ戦略の例を紹介します。
課題認識・情報収集フェーズ
この段階の顧客は、まだ自身の課題が何なのか、どう解決すれば良いのかを探している最中です。
ここでは、「〇〇とは?」「〇〇 メリット・デメリット」といった、基礎的な知識を解説する記事や、課題の存在に気づかせるようなコンテンツが有効です。 専門性の高い情報を提供することで、自社への信頼感を醸成し、「この会社は頼りになりそうだ」と感じてもらうことが重要です。
課題認識・情報収集フェーズのKPI
記事の役割は、より多くの潜在顧客にリーチし、興味を持ってもらうことです。そのため、自然検索からの流入数(セッション数)や記事のセッション数などを設定します。
比較検討フェーズ
顧客は複数のサービスを具体的に比較し、自分たちに最適なものを選ぼうとしています。 ここでは、「〇〇 ツール 比較」「〇〇 料金」「導入事例」「お客様の声」といった、意思決定を直接サポートするコンテンツを提供します。 自社サービスの優位性を論理的に示し、顧客が抱えるであろう疑問や不安を先回りして解消することが重要です。
比較検討フェーズのKPI
見込み客をさらに深く育成することが重要なフェーズとなります。そのため、ホワイトペーパーのダウンロード数やセミナー申し込み数、無料トライアルの登録数などより自社の製品やサービス情報に近く、顧客との直接の接点やその前段階をKPIに設定します。
意思決定フェーズ
顧客は最終的な決定を下す直前の段階にいます。 ここでは、「サービス利用開始までの流れ」「よくある質問(FAQ)」「機能紹介のデモ動画」など、導入後のイメージを具体的に描き、最後のひと押しとなるようなコンテンツを用意します。
意思決定フェーズのKPI
最終的なビジネス成果に直結する指標です。問い合わせ数や商談化率、最終的な成約数などを設定します。
このように、カスタマージャーニーマップを活用することで、オウンドメディアを単なる情報発信の場から、顧客の購買行動を戦略的に後押しする強力なマーケティングツールへと進化させることが可能になります。
株式会社はてなでは、オウンドメディアの立ち上げ・運営をしている方向けに、すぐに使えるカスタマージャーニーのワークシートを含むマニュアルをご用意しています。ぜひご活用ください。
▼カスタマージャーニーマニュアル・ワークシートのダウンロードはこちら
カスタマージャーニーは作ってからが本番!運用の3つのポイント
企業によっては、カスタマージャーニーマップを作成したことで満足してしまい、その後の活用が疎かになるケースが見られます。
しかし、マーケティングで真の成果を出すには、「作ってから」の運用こそが大切です。 顧客の行動や市場のトレンドは常に変化しており、一度作ったカスタマージャーニーマップが永遠に通用することはありません。
そのため、カスタマージャーニーマップを「生きている地図」として継続的に活用し、改善し続けることが不可欠となってきます。この運用フェーズを怠ると、せっかく多大な労力をかけて作ったマップが形骸化し、本来の価値を発揮できなくなってしまいます。

ポイント1: 社内共有
作成したジャーニーマップは、所属するチーム内だけに留めず、営業、カスタマーサポート、製品開発チームなど、顧客と接するすべての関連部署に必ず共有しましょう。
定期的なミーティングの場でマップを議題に取り上げるなど、積極的に活用を促すことが重要です。これにより、社内全体で一貫した顧客理解が生まれ、各部門が顧客のフェーズに合わせた最適な対応を自律的に考え、実行できるようになります。
ポイント2: 施策の実行と効果測定
カスタマージャーニーマップ上で設計した施策を計画通りに実行し、設定したKPIを定期的に測定していくことも欠かせません。Google Analytics 4(GA4)などの分析ツールを活用してデータを収集し、ダッシュボードなどで可視化する仕組みを整えましょう。
ここで重要なのは、単にデータを眺めるだけでなく、「なぜこの数値になったのか」「仮説と比べてどうだったのか」という理由を深く考察することです。 その考察こそが、次の改善アクションにつながる貴重な学びとなります。
ポイント3: データに基づくマップの改善
効果測定で得られた定量的なデータや、営業チームから日々寄せられる顧客の生の声、顧客満足度アンケートの結果といった定性的な情報を集約し、カスタマージャーニーマップを定期的に見直しましょう。
「マップで想定していた顧客の行動と、実際のデータに乖離がある」「特定のフェーズで多くの顧客が離脱しているようだ」といった課題を発見し、マップをより現実に即したものへと改善していくのです。 この改善サイクルを回し続けることで、マップは常に最新の状態に保たれ、戦略の羅針盤としての精度を高めていきます。
【確実に成果を出すために】専門家への外注も視野に
ここまで読んで、「思った以上に大変そうだ」と感じた方もいるかもしれません。事実、精度の高いカスタマージャーニーマップの作成と継続的な運用には、専門的な知見と分析スキル、そして多くの時間が必要です。
もし自社での取り組みがうまくいかない、あるいはリソースが不足している場合、無理に内製化に固執するよりも、カスタマージャーニーの専門家やコンサルティング会社への外注を検討することも有効な選択肢です。
プロに依頼することで、以下のようなメリットが期待できます。
- 客観的な視点: 社内の常識や思い込みにとらわれず、第三者の客観的な視点で顧客の真の課題やニーズを洗い出してもらえます。
- 専門的なノウハウ: 数多くの事例から得られた知見を活かし、精度の高いペルソナ作成や、データに基づいた効果的なマップを設計してもらえます。
- 効率的な運用体制の構築: 成果を出すためのKPI設定や効果測定の仕組み作り、さらには改善サイクルを社内に定着させるための支援も受けられます。
カスタマージャーニーは、単なる一枚の図表ではありません。顧客と企業が良好な関係を築き、共に成長していくための重要な羅針盤です。 自社のリソースや状況を冷静に見極め、時には外部の力も借りながら、その価値を最大限に活用していきましょう。
メディアの戦略設計ならはてなにお任せ!
ここまでカスタマージャーニーの具体的な考え方から作り方、そして運用のポイントまでを解説してきました。
しかし同時に、「自社に最適なカスタマージャーニーを考えられるだろうか」「作成したカスタマージャーニーマップを本当に活用できるのだろうか」「具体的なコンテンツ戦略に落とし込めるだろうか」と不安を感じられた方もいるかもしれません。
もしそのような課題をお持ちでしたら、ぜひ一度「はてな」にご相談ください。
はてなでは、数多くの企業のコンテンツ制作やオウンドメディア運用を支援してきた豊富な経験を活かし、お客様のビジネスに合わせた戦略設計の課題整理から、具体的なカスタマージャーニーマップの作成、そして成果に繋がるコンテンツ企画・制作までを一貫してご支援いたします。
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