職務経歴が、全部閉店した店だとか解散した会社だとか確認の取りようがないようなものだと不利なものですか？

いちいち確認するかどうかは。。。

それよりも面接でウソは分かります。逆に言うと実体験をきちんと話せばOKです。体験した人でないと分からないことがたくさんあるので、それを会話の中で示していく。（「会話」です。丸暗記しても、予期しない質問でボロがでます）

退職理由が会社倒産のためというのはよくありますよね。

まったく問題ないというより、自己都合でないので帰って有利なのではないでしょうか。

前職調査をする会社なんてそんなにないでしょう。もちろん会社の考え方次第ですが、新卒でなければ、本人の経験や能力が重視されるでしょう。

経歴詐称の調査なんてどこまでやるかわかりませんが（というよりしないと思いますが）

後で分かれば即クビです。懲戒免職にもなりますので、詐称するメリットはないでしょう。

書類で嘘ついても面接したら分かると思いますよ。

よほど重要な職務でない限り、書類審査の段階ではチェックしません、面接後に面談の内容の確認などで以前の勤務先を含めて「調査」に廻します。調査が困難であれば、ハネます。調査結果が出る人間を優先させます。

また、誰が来てもいいやという感じの求人で比較的応募者が多い場合など、（そういう雇用歴を見れば）「こいつ、疫病神じゃねえか、ハネちまえ」とそれだけで落としてしまうような人も少なくありません。

URLはダミーです。

あなたがたとえば

　・法務、総務他管理部門　・幹部or役員

に所属するのであれば、それなりの身上調査はあると思いますが、一般部門の一般社員であれば、それほど厳しくはないかと。

通常の応募の場合、身上の確認は、採用企業がやるというより、人材紹介会社・ヘッドハンターがやる仕事だと思います。

解散した会社でも帝國データバンクなどにはデータが残ってますし、調べようはあると思います。

かなり有名な汐留にある電●ですが、ここは前職調査とか経歴詐称調査はしませんでした。

会社にも寄りますが、資格等が必要な業種とかですと調べますがそれ以外はないでしょう。

ちなみに閉店、解散はまったくもって不利ではありません

以前は可能な限り情報収集をしていましたが、昨今の法令整備並びに情報保護の規制強化に伴い、目的外情報の収集は困難と言うのが実情です。

よって、破綻した企業であろうが、自己都合退職であろうが、問題はないでしょう。強いて言えば、前職の企業で発行する職務経歴書に、不都合な内容がないかと言うことでしょうか。懲戒解雇・論旨解雇等ですね。

面接をしていると、話し方で嘘か本当かは直ぐに分かります。また、質問内容の回答方法をとってみても、論点整理能力や問題解決力が分かりますから、面接すると大体分かりますけどね。

不利にはなりません。当時の所在地と電話番号を書いておりますと大丈夫です。古い電話帳に掲載しておりましたら、より信頼性は高まります。「大企業は必ず前職調査、経歴詐称調査をしますか？」については、やっております。２万から３万円くらいです。